どう見る?採用情報の『転勤有』|転職のポイントも解説

転職サイトでもよく見かけるであろう「転勤有」「転勤の可能性有」というフレーズ。このフレーズを見た時に、企業へ応募することを中書してしまう人も少なくないのではないでしょうか。

そもそも転勤とは何でしょう?

必ずしなくてはならないものなのか。入社したら必ず発生するのか。

今回は転職活動時の「転勤有」への見方や、転職のポイントについてをご紹介します。

そもそも転勤とは何か?

転勤という言葉。その意味とは、恐らく誰もがイメージする通りでしょう。

「企業内・あるいは企業グループ内で勤務地が変わること」、これが転勤が指す意味です。

転勤には転居が伴う場合もあれば、必要が無い場合もあります。全ての企業において、転勤=引越ではありません。ただし企業によっては拠点ごとの距離が離れていることがあり、転勤=引越となる場合もあるでしょう。

転勤が起こる理由

転勤が起こる理由は企業によって様々です。

例えば「キャリアアップの為に転勤が必要」であることも。1つの拠点ではリーダークラス、マネージャークラスの枠が充足している為に、ポジションが空いている他の拠点へ転勤させるということです。

または拠点ごとの人員バランスを整える為に社員を転勤させることもあるでしょう。場合によっては、あえて出世コースから外れてしまっている人を地方転勤させることも起こっているのが現実です。

銀行や一部の公務員など、業務上の理由で転勤が必要になる業種もあります。

1つ言えることは全国展開、まで言わずとも拠点がいくつかある企業であれば転勤は起こり得るということです。

当たり前の話ですが拠点が1つしかない場合、勤務地は1つしかないので転勤が起こることはありません。拠点が多数ある場合、つまり全国展開をしている企業ほど転勤の可能性は高くなります。

求人情報の『転勤有』。どう見る?

ここから本題の求人情報における『転勤有』についての見方です。

上記で説明したように拠点展開している企業であれば、転勤する可能性はゼロではありません。会社の経営状況や組織の状況によって転勤することは起こるものです。

・・・しかし、あえて同じように拠点が多数ある企業でも『転勤有』とわざわざ書いている企業と、書いていない企業があります。それはどのような理由があるのでしょうか?

転勤の頻度/転勤の理由が関係する

社内で転勤が起こる頻度と転勤理由、この2つが求人情報には反映されるでしょう。例えば多くの社員が3~5年で転勤が起こるような状況であれば、当然『転勤有』と記載しています。

また転勤させる理由が育成・キャリアアップに関係する場合もあります。「この職種は一つの拠点だけではなく、複数拠点を経験させて育てていきたい」。そのような気持ちが込められていることも。

あえて『転勤有』と記載するには、何かしらの意図・理由が込められているのです。

繰り返しになりますが、『転勤有』の記載の有無にかかわらず

・拠点展開している企業で、応募職種も複数の勤務地がある

上記に沿うのであれば、転勤は誰しもが起こり得ることだということを念頭に置いておきましょう。

評価・人材育成が関係する?

会社の考え方にもよりますが、会社からの評価によって転勤するか否かは変わります。

ご紹介してきたように「上のポジションを任せたい」「幹部候補として育成したい」「期待の新人に会社全体を理解させたい」と、評価が高い人を転勤させることにより成長をうながす企業も少なくありません。

もちろん「拠点の雰囲気に合わない」「戦力として見込めない」と。評価が低いゆえに転勤が起こることも。両者とも「転勤する」事実は同じなのですが、評価によって企業の対応は大きく異なります。

会社の評価が高い人であれば、転勤の辞令に対して交渉が出来るかもしれません。会社の戦力として見込める人が転勤によって退職せざるを得ないのであれば、転勤をさせずにそのまま在籍してもらうことを選択するでしょう。

しかし会社からの評価が低い人は、会社からの転勤辞令を断ることが出来ない場合があります。転勤の相談が出来る、出来ないは自分が会社からどれくらい必要とされているかにもよります。

まったく転勤が無い求人とは?

まったく転勤の無い企業へ就職したい。そう考えた時にはどのような求人に応募した方が良いのでしょうか?

1つは本社以外の拠点が無い企業。勤務地は本社しか基本的にはありませんので、客先常駐を除けば転勤は起こりえません。

同じく応募職種の勤務地が1つしかない場合も転勤はありません。全国展開している企業でも、本社にしか人事部が無ければ、人事職の勤務地は本社のみとなります。

また「外資系企業」も、転勤は基本的に発生しません。外資系と言われる企業では本人が望まない転勤はほぼ起こらないことが実情です。

大半の外資系企業では自分と同じポジションで空きが出来た場合に社内公募で異動を希望する社員を募ります。あるいは、外からポジションの空きを埋める為の人材を採用する。これは外資と日本企業の人材育成方針や評価制度(考え方)、そもそも経営・組織に対する考え方の違いから起こるものだとも言えます。

一方で日本企業でも近年では転勤の無い「地方限定社員」の制度を採用し、転勤可能な社員と転勤出来ない社員を明確に分かる企業も増えました。転勤の可否で給与や評価には差が出ることもありますが、転勤が出来ない人を考慮した制度であるとも言えます。

少しずつ変わりつつある転勤への考え方

外資系企業のように「全く転勤が無い」とはいかないかもしれませんが、日本企業も少しずつ転勤に関する考え方も変わってきています。求人情報に『転勤有』の記載があったとしても、実際には必ずしも転勤があるわけではありません。

面談で本人の希望に添わなければ転勤することは無かったり、家庭の状況に応じたりと柔軟な対応を取る企業が増えています。

求人情報の記載に関わらず、転勤はどの企業でも状況によって起こり得ること。ですが、ある種会社の事例が絶対であった時代に比べると、世間の流れもあり融通が利きやすくなっているでしょう。また面接を通して、転勤が実はそこまで多いものでは無いと分かることもあります。

転勤記載の有無で企業を決めるのではなく、ご自身のやりたいこと、収入等の条件面、労働環境、社風など、自分が持つ転職の軸をまずは重視して企業を探してみた方が良いでしょう。

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