「働き方」の見方について~情報に惑わされない転職活動~

転職を検討するうえでの理由の1つに、「働き方を変えたい」と言われることは多くあります。そうでなくとも大半の方が短い労働時間で成果を上げたい、あるいは給与を得たいと考えるのではないでしょうか。残業時間や休日数は転職先を決めるポイントになることもしばしばです。しかし実際に採用情報や求人サイトとは入社後の働き方が異なり、ギャップを感じてまた転職してしまう人も少なくありません。

そこで今回は働き方に大きなギャップが生まれないようにする為の「企業の見方」をご紹介します。

「働き方」には理由や根拠がある

「働き方」にギャップを感じて早期に退職された方からよく聞くのが「面接時に聞いていた情報と違った」というもの。確かに一緒にインターネットで調べてみると、公開されている情報と実際の勤務時間や休日が異なっているケースもあります。もちろん企業で働いている全員が公開されている情報と同じ働き方が出来るとは限らず、少なからず働き方には入社前後でギャップが生じるものです。

しかし、もし面接時などに実際とは異なっている情報を話している企業だとするならば、企業に否があるでしょう。とにかく数を採用することにやっきになっている企業があることも事実です。そのような企業であれば、企業の良い所だけを伝えられる、あるいは事実とは異なった情報を伝えてくるかもしれません。

ただそこで1度入社してしまえば経歴には残り、退職となれば書面上では早期退職扱い。書類選考も以前より通過しにくくなるでしょう。企業には否があるものの、自分自身の意思で入社したことには変わりありません。

どのようにすれば働き方のギャップを減らすことが出来るのでしょうか。誤った情報に惑わされないようにする為に転職先企業の見方として、働き方の見極めは「根拠を探ること」にあります。

「働き方」と事業の生産性

昨今では「働き方改革」が唱えられ、多くの企業で労働時間の見直しが図られました。実際にここ数年で残業が減ったという企業も多いでしょう。しかし企業にとって売上や利益は生命線です。お金が無ければ会社を経営することは出来ず、ましてや従業員を雇うことも出来ません。その事業運営に必要な労働時間が定時に収まらないものであれば残業せざるをえず、急に残業を無くすことは経営悪化を招きかねません。

つまり企業のビジネスモデル、事業の生産性が社員の「働き方」に大きな影響を及ぼします。生産性が低いビジネスモデルで短い労働時間だとすれば、会社全体の売上が下がる為に給与も低くなるでしょう。

上記は単純なものですが、転職活動時においては忘れがちになってしまうことでもあります。残業時間がほとんどなく、しかも給与が平均水準よりも高い仕事。ともすれば必ず何かしらの根拠があるはずです。

例えば「競合他社との差別化が出来ている」「その企業独自のサービスを持っている」「人の力に頼らずともサービスを提供出来る」などが挙げられます。自社の強みや特徴で競合他社との差別化が出来ている、あるいは独自のサービスがあれば競合との価格勝負(値段を下げること)にもならず、高い利益率を維持することが出来るでしょう。

また人の力に頼らずともサービスを提供出来るような事業であれば、1人当たりの労働時間が短くとも自然に利益が出る仕組みがあるということです。

生産性の高い働き方が可能な企業では、上記のような何かしらの根拠を見つけることが出来るもの。全く根拠が無い中で面接官の言葉やインターネットの情報を鵜呑みにしてしまうことはギャップを生むリスクが高くなります。

同じ企業でも働き方には個人差がある

同じ企業でも、全員が同じ働き方をしているとは限りません。当たり前のことですが職種が変われば仕事内容も変わり、仕事内容が変われば労働時間も変わることでしょう。また同じ職種でも役職が変われば仕事内容は変わり、同様に労働時間は変わるでしょう。

それでは同じ職種、同じ役職、同じ仕事内容だとすればどうでしょうか。ここでも「働き方」は異なる可能性があるでしょう。全く同じ仕事をしていたとしても個人の業務スピード・スキルによって差が生まれるからです。

つまり事業の生産性が高い会社であったとしても、個人の生産性によって働き方にギャップが生まれることは多くあります。入社後の働き方に全くギャップを生まないことが難しいのは、「事業の生産性」と入社する「個人の生産性」に全くズレがないことが困難だからです。

自分のスキルを正確に把握することが大切

転職活動において自己分析をしっかりと行なうことが大切である理由の1つは、現時点での自分のスキルや力量を正確に把握することで入社後のギャップを生まないことにもあります。まずは自分を知ることがギャップを生まないことへの第一歩。

もちろん「自分のスキルが足りていない企業には転職すべきではない」という話ではありません。未経験の職種や業界へ、意欲的に挑戦することは自分の人生を豊かにすることへも繋がるでしょう。重要なのは現時点でのスキルや知識が不足している場合に、転職後に足りていない分を埋める為の努力が必要になることを事前に心得ておくことです。

給与は仕事にかけた時間への対価です。つまりは自分の市場価値だとも言えます。市場から求められる専門性の高い方や、生産性の高い方であれば自分が理想とする働き方を実現することも出来るでしょう。その為に入社後数年は修業期間だと思い、努力をすることも必要な事なのです。

「働き方」の見方についてまとめ

企業の働き方は「なぜそうなるのか」という理由や根拠が必ずあります。その根拠はビジネスモデル・事業の生産性に基づくことが多く、全く根拠が無いにも関わらず面接官やインターネットの情報を鵜呑みにすることは入社後のギャップが大きくなる可能性が高い為、避けた方が良いでしょう。

入社後に「聞いていた働き方と違う!」と感じて、すぐに退職されることを選ぶ方もいらっしゃいます。しかし社内にはその働き方が出来ている人もいるかもしれません。働き方に関しては、ギャップが全く無いことは難しいもの。それを入社前に覚悟し、スキルを向上させていくことで自分の理想とする働き方を実現する心構えも転職時には必要になるでしょう。

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